投資信託の取引を行うことは、証券会社だけではなく、生命保険会社や各金融機関でも行えますが、口座を持っていないと始めることができません。
そのため、口座を持っていないところで投資信託をしてみようと考えている場合には、まずは口座開設の準備をします。
ただし、投資信託は株と違って、対象となる商品であるファンドは、金融機関によって取り扱っているところが限られています。
投資信託で目的となるファンドが決まっていれば、それを取り扱っている金融機関を選んで口座開設をすることが必要ですが、次に別のファンドに変えてみようと考えたときに、それがまた別の金融機関でしか購入できないものであれば、次々に新しい金融機関で口座開設を繰り返すこととなってしまいます。
ただし、現在は証券会社や各金融機関では、タイプ別、内容別にさまざまなファンドを取り揃えているところが多いので、口座を開設する際に、投資信託のファンドの種類が豊富であるところを選んで開設するようにすれば、次々に新しい口座開設をするようなことは防ぐことができるのではないかと思われます。
投資信託を購入する前には、必ず目論見書という書類に目を通します。
目論見書は、これから投資信託を行う投資家が知っておかなくてはいけない情報が書かれている書類です。
目論見書の主な内容は、投資についての方針やリスク、投資の期限、手数料やコストなどの投資金額以外にかかる費用についてなどです。
いよいよ投資信託を購入するということになれば、必ず購入しようと考えているファンドの基準価格と、純資産総額という全体の大きさを確認しておきます。
チャートやグラフなどを交えて各ファンドを紹介している金融機関が多いので、そういった図も参考にすると良いでしょう。
投資信託の手数料は、売買の際には基準価格に対してかかり、保有している間は純資産総額に対してかかりますが、購入の際の手数料がかからないことも増えてきており、売却の際には全てのファンドにおいてかかるわけではないので、事前に確認しておくことが必要です。
